私がインディアカに出会って今年で２０年目を迎える。
市行政のニュースポーツの普及活動の一環で開催されたインディアカ大会に、我が妻のチームの選手欠員の穴埋めとして出場したのがインディアカにハマルきっかけとなり、今ではライフステージにおいて大きな部分を占めている。
この２０年間、各方面でインディアカとの関わりをもってきたが、インディアカ事情が大きく変わってきているように感じる。
私が所属する大阪府高槻市インディアカ協会では、
「いつでも だれでも どこでもできるレクリェーションスポーツ・インディアカの普及・振興を目指し、“好きやねん インディアカ”を合言葉に、みんなが楽しめるインディアカ活動をすすめている。」
ところが近年、（社）日本インディアカ協会の組織運営や施策などにおいて、地域でインディアカに携わる立場から鑑みて、理解しにくい判りにくい事柄が余りに多すぎる。
そこでインディアカを愛する者として、また大阪府インディアカ協会に所属する立場から、（社）日本インディアカ協会に対し提言する。
関係者には提言の真意を受け止めていただき、「真にインディアカを楽しむ」という原点に立ち返ったインディアカの発展を目指していただければ幸いである。
（社)日本インディアカ協会への提言
今年度、協会設立２０周年を向える大阪府インディアカ協会は、設立以来、広く市民にインディアカの普及振興を図り、関西地区においては、オピニオンリーダーとしての役割を担い、今日のインディアカの発展、並びに「生涯スポーツ社会づくり」の推進に多岐にわたって寄与してきたところである。また、日本インディアカ協会の法人格取得や事業推進には積極的に協力し、その役割を担ってきたと自負している。
しかし、平成１３年度の競技規則の改正を契機として、大阪府インディアカ協会におけるインディアカ環境が大きく変わることになった。
新競技規則の導入時期に府協会や各市協会において、その伝達講習会や体験競技会などを開催してきたが、会員ニーズとは一定の乖離があり、今日においても新競技規則を定着させることができていない状況にある。その間、競技者人口の減少（会員の減少）や、市協会レベルでの組織的問題、府協会や日本協会への信頼感の低下など、改正にともなう課題が多々発生する事態に至った。
現在、大阪府インディアカ協会では、会員ニーズの多様化に対応すべく、新ルールと一部ローカル・ルールを併用して大会を開催しているが、この状況が続くと近い将来、①組織的な財政問題 ②インディアカ人口の減少、③会員の協会離れ等の問題が顕在化してくることが危惧される。
大阪府インディアカ協会は、インディアカの国際組織化やインディアカの成熟化(発展)など、競技規則改正の背景や趣旨は理解しており、競技規則の改正に関して反対する立場ではない。
あえて問題提起するならば、改正時における組織的合意形成の進め方や改正内容に検討の余地があったのではないだろうか。
いわゆる長年インディアカを楽しんできた愛好者たちが、「真にインディアカを楽しめる」改正内容であったかどうか、という点である。
文部科学省が提唱している生涯スポーツ、あるいはニュー・スポーツのインディアカであるならば、先にルールありきではなく、競技者のニーズに視点をおいたルール改正をするべきだったのではないだろうか。もっと単純で、誰もが親しめて、解りやすいルールでいいのではないか。余りにも判断が困難なルール改正になってしまっている。（例、アタックの連続プレー、後衛プレーヤーのジャンプしたオーバーハンドパス禁止など）
国際ルールとの関係においても、ヨーロッパ諸国とは施設や備品環境、あるいは競技者の体格の違い、インディアカへの接し方や考え方の違い、コミュニティ社会の違いなどがあり、もっと慎重かつ調整に時間をかけた対応が必要であったのではないだろうか。国際組織化とは機を一にしなくても良かったのでないだろうか。
関西地区では、競技規則の改正を契機として会員数の減少傾向は否めず、少なからず協会財政を圧迫しつつある。また、インディアカを楽しむために必要不可欠なインディアカ羽根の流通経路を日本協会が変えたことで、結果としてインディアカ愛好者（会員及び非会員）にとって購入価格が高くなり負担増になっている側面がある。さらに販売スポーツ店の減少により一般市民は手に入りにくくなった。
日本協会の財政基盤確立を目的とした、収入構造を構築する施策だと推察するが、これらの価格調整は独占禁止法に抵触しないのだろうか。みんなのスポーツ・インディアカの普及・振興を考えるならば、必需品かつ消耗品であるインディアカの羽根を、誰でもがもっと廉価で簡単に購入できる市場環境をつくるべきではないか。
以上の観点から、下記の点について提言(問題提起）する。
１．日本インディアカ協会はもっと情報開示すべきである。
・ものごとの決定プロセスが不明瞭である。
・財政関係が不明瞭である。
・協会組織運営が閉鎖的である。
・日本協会の組織運営のポリシーに疑問がある。
２．競技規則の見直し、並びに競技規則の運用範囲の拡大と承認
・会員ニーズの多様化に対応する事業方針と施策の実施
・大会開催地の実情に合わせた一部ローカル・ルール運用の承認（公認）
３．会則（規約）の見直しによる会員を主体とした協会組織への変革
・役員、理事、代議員の選出方法の改正
・都道府県協会選出代議員による役員体制の確立
４．インディアカ羽根の市場開放
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